食品健康機能研究センターの前身である農学部附属食品健康科学研究センターはこれまで、食品の機能性解明研究とその成果を基にした産学連携による機能性食品の開発と社会実装を通してヒトの健康増進への貢献と地域産業の振興をミッションとして活動してきました。特に、愛媛県の主要農産物である種々の柑橘類の抗炎症効果、脂肪蓄積抑制効果、免疫促進効果など、様々な健康機能解明に注力し、製品開発を推進してきました。
本センターは、 ①機能性食品の開発、②栄養疫学研究の社会実装、③個々人の健康に寄り添った情報発信による健康長寿社会の実現、④食品機能学研究の国際展開と社会実装を主要な柱とし、これまで以上に存在価値を高めて活動してまいります。
皆さまのご理解、ご支援、ご協力をお願いいたします。
機能性食品の開発
産学連携による機能性食品開発において、食品成分の健康機能評価を、培養細胞および動物実験レベル、さらには医農連携によるヒト介入試験に至る機能性食品開発の一連の流れを効果的・効率的に実施する。また、得られた研究成果をもとにした起業を推進するとともに、アントレプレナーシップの醸成にも貢献する。
栄養疫学研究の社会実装
医農融合公衆衛生学環との連携により、食の健康効果に関する疫学研究の成果について、ヒト介入試験や動物実験等により裏付けし、地域食品企業等と連携して機能性食品を開発する。
個々人の健康に寄り添った情報発信による健康長寿社会の実現
健康長寿社会の実現に向け、えひめ地域健康プラットフォームを基盤とする産学官連携により、DXを活用することで、災害時の食も含め、個々人の健康課題に対して、食と健康に関する情報をテーラーメイド的に発信する。
食品機能学研究の国際展開と社会実装
食品機能学研究による国際的イノベーションの創出を目指し、海外の大学や研究機関、企業と連携して様々な食品の健康機能を明らかにするとともに、その成果をもとにそれぞれの国の健康課題に寄り添った機能性食品を開発する。